マンスリーマンションを借りる際に注意するべきポイントとは？

長期旅行や一時帰国、出張などでマンスリーマンションの契約を検討している方もいるでしょう。マンスリーマンションはホテルと賃貸物件の中間的な位置づけの物件であり、一般的な賃貸物件とは異なる特徴があります。そこで本記事では、マンスリーマンションと一般的な賃貸物件との違いやどのような人におすすめかを解説します。

マンスリーマンションは一般的な賃貸住宅と何が違う？

マンスリーマンションと一般的な賃貸物件を比較すると、入居期間が大きな違いとして挙げられるでしょう。一般的な賃貸物件は2年契約が基本であるのに対し、マンスリーマンションは1か月や3か月など月単位で短期間の契約を前提としています。このように、短いスパンで人の入れ替わりが多いマンスリーマンションは物件情報を更新するのがむずかしいため、入居状況にかかわらず物件情報が掲載されています。一般的な賃貸物件ならWebサイトで掲載されている物件は空室で内覧できるケースが多いですが、マンスリーマンションは気になる物件があっても空室でないケースが珍しくないのです。

また、マンスリーマンションは基本的に内覧ができないため、インターネットなどの写真を見て部屋をイメージするしかありません。さらに、物件探しで利用する不動産会社ではマンスリーマンションを取り扱ってないケースが多く、専門サイトを利用する方が効率的に部屋探しできること、生活に必要な家具家電が揃っていることなども違いといえるでしょう。

そのほか、一般的な賃貸物件だと不動産会社で複数の書類に記入・サインし、入居審査に通過しなければならないなど、契約に至るまでのステップがたくさんあります。マンスリーマンションは入居審査が簡易的でWebサイトからら申し込みをすれば書類が送られてくるので、必要事項を記入して返送すれば入居手続きを完了させられるといったように、入居までのステップにも違いがあります。

マンスリーマンションはこんな人におすすめ！

マンスリーマンションは月単位で短期間の入居を前提としている物件であり、生活に必要な家具家電が備え付けられている物件です。短期間の滞在に特化している物件のため、1か月～半年程度の短い期間だけ入居できる物件を探している人におすすめです。たとえば地方に住んでいて就職活動をする場合や、自宅とは離れた場所で数か月間の出張や研修がある、海外から一時帰国する、さらにはリフォーム期間中の仮住まいとしても活用できるでしょう。このような短期間の入居の場合、新たに家具家電をそろえたりするのは費用的にもったいないことに加え、処分するのにも手間とお金がかかります。ホテルに数か月も滞在すると費用がかかりすぎるうえに外食が中心となるため、健康面も不安になるでしょう。

このように、一般的な賃貸物件とホテルの中間的な位置づけを担っており、短期間で身軽に入居したい方に適しています。ただし、マンスリーマンションは利便性が高いものの、賃料が安いわけではありません。同じ地域の同条件の賃貸物件と比較するとやや割高の賃料となっており、ゲストハウスやカプセルホテルなどに滞在する場合と比較しても、金額だけを比較するとマンスリーマンションの方が高いケースがあります。

ただ、短期間だけ借りられて、なおかつ初期費用を抑えてプライベート空間を持てるのは、マンスリーマンションならではのポイントなので、その点に魅力を感じる方におすすめです。

マンスリーマンションを借りる際に注意するべきポイント

マンスリーマンションを借りるときに注意すべきポイントは支払い方法についてです。というのも、マンスリーマンションの支払い方法は運営会社によって異なり、毎月賃料を支払うケースもあれば、入居のときに一括払いするケースも多い傾向にあります。

ただ、賃料を一括払いした後に途中解約が必要になっても、返金を受けられない契約になっているところが多く、入居後に後悔するケースも少なくありません。マンスリーマンションは重要事項説明が行われないケースもあり、契約者自身が責任をもって契約を確認しなければ気が付かない注意点もあります。初期費用を抑えて気軽に借りられる反面、費用面などでトラブルになりやすいので契約前は慎重に手続きする必要があるでしょう。また、一括前払いがルールの物件に入居する際、退去時期が明確に定まっていないなら返金の内容について契約書を確認しておくのがポイントです。

まとめ

マンスリーマンションは短期間の入居を前提としているため、一般的な賃貸物件とは異なる特徴が多くあります。ただ、ホテルと賃貸物件の中間的な立ち位置となっており、初期費用を抑えられる、家具家電を購入する必要がない、短期間だけ入居できるといった点がメリットです。ただ、一括前払いがルールの物件が多く、途中解約するときに返金されない契約になっていることもあるので、契約時点できちんと内容を確認しておくのが注意点といえるでしょう。